ニュースなどでおなじみの日経平均株価ですが、
日本経済新聞が算出して公開している
というのをご存知でしょうか。
ここでは、日本経済新聞についてや、
日経平均株価についてご紹介します。
日本経済新聞について
日本経済新聞とは、日本経済新聞社の
発行する経済紙です。
経済紙なので、株価や経済、産業関係記事が多く、
日本経済新聞社が算出する日経平均株価は、
「NIKKEI 225」として世界的に認知されています。
【日本経済新聞の歴史】
- 1876年12月：中外物価新報として創刊
- 1911年 8月 ：三井合名会社が全額出資し
株式会社に改組 - 1942年11月：政府の新聞統合令により
日本産業経済に改題 - 1946年 3月：題字を「日本経済新聞」に改題
- 1963年 1月 ：「JAPAN ECONOMIC JOURNAL」
(現・THE NIKKEI WEEKLY)創刊 - 1973年10月：「日経産業新聞」創刊
- 1975年 5月：日経ダウ平均（現・日経平均株価）を発表
- 1987年10月：日経金融新聞創刊
- 1990年 4月：日本初の経済専門チャンネル
「日経サテライトニュース」 - 1996年 1月：インターネット上にホームページ
「NIKKEI NET」開設 - 1997年 1月：「日経テレコン21」のサービス開始
- 1998年 4月：格付投資情報センターが発足
- 1999年 4月：携帯電話で日経ニュースの送信開始
- 2006年 9月：川崎新工場稼働
- 2007年 1月：日本経済新聞社より電子メディア局及び
日本経済新聞出版社を分割・設立 - 2007年10月：読売新聞グループ本社、朝日新聞社と
インターネット分野での共同事業や
販売事業などでの業務提携と災害時の
新聞発行の相互援助を行うことで合意したと発表 - 2008年11月：日本の全国紙として初めて
沖縄県で現地印刷を開始 - 2009年 4月：東京本社を千代田区大手町地区
第一次再開発事業地域に新築された
日経ビルへ移転開始 - 2010年 3月：日本経済新聞電子版として
本格的な有料サービスを開始 - 2011年12月：スマートフォン等モバイル端末向けの
新コンテンツの開発・提供 - 2015年 7月：ピアソンからフィナンシャル・タイムズを
1600億円で買収すると発表
日経平均株価とは日本経済新聞が算出して公開している指標
日本経済新聞が発表している「日経平均株価」は、
日本の株式市場の調子を判断できる指標で、
日本経済全体の景気を表すものとして使われています。
日経平均株価とは、日本を代表する企業
「225社」の株価の平均のことで、
この225社は東京証券取引所第一部に上場する
約1700銘柄の株式の中から選ばれています。
（セブン＆アイ・ホールディングス、
ユニー・ファミリーマートホールディングス、
高島屋、丸井グループ、イオン、日本ハム、
味の素、キッコーマン、明治ホールディングス、
ソフトバンクグループなど）
日経平均株価の計算方法ですが、株式分割などで
計算式に調整が入るようになっています。
ちなみに最初の頃は225銘柄を単純に
平均した数値を日経平均株価として
発表していました。
現在では現在の日経平均株価は、
株価を銘柄数で割って平均値を出し、
過去からの連続性を持たせるための
特殊な修正を加えたものです。
また、当初は連続性を重視するために
銘柄を入れ替えすることは
ありませんでしたが、現在は
流動性を重視し、定期的に
1～2銘柄を入れ替えています。
日本経済に与える影響が大きい
日経平均株価ですが、日経平均が下がれば
日本を代表する225社の株価が下がっている、
日経平均が上がれば日本を代表する
225社の株価が上がっている、ということです。
まとめ
日本経済新聞についてや、
日経平均株価についてご紹介しました。
日本経済新聞が発表している日経平均株価は、
日本経済全体の景気を表すものでも
あるので、是非チェックしてみてくださいね。